～働く女性の「ウェルビーイング※実感」 の平均点は55点～
コロナ禍を経て、働き方は大きく変化しました。フレックスタイム制やテレワークなど、柔軟な働き方の実施状況とウェルビーイング実感値の関係、健康で働き続けることに対する意識、さらに、企業が女性の健康保持・増進に向けたサポート制度や取り組みを実施できているかについてなど、HER-SELF女性の健康プロジェクトは、2020年11月に、20歳～65歳の有職女性1,000人と、20歳～65歳の現職で人事部担当の男女400人を対象に、「働く女性のウェルビーイング」および健康経営における「人事担当者の”女性の健康”への意識」を調査しました。
※ウェルビーイングとは、肉体的にも、精神（メンタルヘルス）的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることを指します。
※下記原文ママ。
■調査結果サマリ―
＜有職女性への調査＞
1.働く女性に聞いた「ウェルビーイング実感値」は100点満点中平均55点。
2.有職女性の7割近くが、コロナ禍でも働き方の変化がなかったと回答。
3.フレックスタイム制やテレワークなどの柔軟な働き方を実施および継続できた人（33.1％）は、できていない人（14.3％）に比べて、ウェルビーイングが18.８ポイント高い結果に。
4.コロナ禍を経て、フレックスタイム制やテレワークなど柔軟な働き方を継続している人であっても、1/4以上の有職女性が、ウェルビーイング実感が下がったと感じている。
■調査結果
1.働く女性に聞いた「ウェルビーイング実感値」は100点満点中平均55点
その点数をつけた理由を自由回答で聞いたところ、「対面式の仕事なので、コロナに感染するリスクが高い。手指の消毒やマスク着用を徹底しているが手荒れ肌荒れで気持ちが落ち着かない」（55点・福島県・48歳）、「現在の仕事が肉体的にいつまで続けられるかがわからず不安」（75点・千葉県・26歳）、「年齢的に健康面で更年期に入っているので、身体が辛い日があるが、フレックスタイムの制度があれば、体調に応じて働けると身体の負担が軽減されるので、点数があがる」（80点・和歌山県・53歳）といったコメントが見られました。
4.有職女性の7割近くが、コロナ禍でも働き方の変化がなかったと回答
「ご自身の勤務先では、コロナ禍を経て、フレックスタイム制やテレワークなど柔軟な働き方を実施していますか。」と質問したところ、約7割の人が「働き方の変化はなかった（69.1％）」と回答しました。
5. フレックスタイム制やテレワークなどの柔軟な働き方を実施および継続できた人（33.1％）は、できていない人（14.3％）に比べて、ウェルビーイングが18.８ポイント高い結果に
「コロナ禍前と比較して、ご自身の働く上でのウェルビーイング実感はどう変化しましたか」と質問したところ、「コロナ禍に実施し、現在も継続している」と回答した人の33.1％（非常に良くなった5.8％、ややよくなった27.3％）がよくなったと回答しました。一方、「コロナ禍に実施したが、現在は実施していない」と回答した人の、14.3％（ややよくなった）がよくなったと回答しましたが、「コロナ禍に実施し、現在も継続している」と回答した人と比較すると、ウェルビーイング実感が18.８ポイント高い結果となりました。このことから、フレックスタイム制やテレワークなどの柔軟な働き方は、働く上でのウェルビーイング実感に寄与していることが伺えます。
6.コロナ禍を経て、フレックスタイム制やテレワークなど柔軟な働き方を継続していても、1/4以上の有職女性が、ウェルビーイング実感が悪くなったと感じている
設問5では、フレックスタイム制やテレワークなどの柔軟な働き方は、働く上でのウェルビーイング実感に寄与していることがわかりました。一方で、「コロナ禍に実施し、現在も継続している」と回答した人に、「コロナ禍前と比較して、ご自身の働く上でのウェルビーイング実感はどう変化しましたか」と質問したところ、28.7%（やや悪くなった23.7％、非常に悪くなった5.0％）の人が悪くなったと回答し、フレックスタイム制やテレワークなど柔軟な働き方を継続していても、1/4以上の有職女性が、ウェルビーイング実感が悪くなったと感じていることが明らかになりました。
■白河桃子氏コメント
■白河桃子
昭和女子大学 客員教授
相模女子大学大学院 特任教授
東京大学 大学院情報学環客員研究員
東京生まれ。慶応義塾大学文学部卒業後、住友商事などを経て執筆活動に入る。内閣官房「働き方改革実現会議」有識者議員、内閣府男女局「男女共同参画会議専門調査会」専門委員などを務める。著書に『ハラスメントの境界線 セクハラ・パワハラに戸惑う男たち』（中公新書ラクレ）など25冊以上がある。
7割近くの女性がコロナ禍でも働き方の変化がなかった」というのは、保育、介護、スーパーなど、対面で働くエッセンシャルワーカーに女性が多いことも考えられます。今の社会の土台を支えるのはまさに女性たち。その方たちが「健康不安」を抱えつつ働く現状は、社会の根幹が揺らぐという危機です。女性が健康でいてこそ、子どもやお年寄りも健康でいられる。女性ワーカーの健康を支えることは社会的に大きな相乗効果があります。
一方、女性の健康課題について人事課題としては３割以下しか認識されていない。テレワークやフレックスタイム制度だけではないサポート体制が脆弱であるからということも、今回の調査で露見したのではないかと思います。“女性はいつもニコニコ、機嫌よく”というステレオタイプの払拭や、女性活躍推進のための理解と制度整備、そしてその制度が使いやすく、誰もが柔軟に働ける風土・環境づくりが急務です。働き方のパラダイムシフトが起きている今こそがチャンスでしょう。
